普通の送金に偽装する技術｜PayJoin v2が崩す追跡の前提

あなたがビットコインを送金するたびに、その取引はブロックチェーン上に永久に刻まれる。そしてチェーン分析企業は、その記録を起点に、資産の流れを過去に向かって遡って追跡する。取引所で購入した時点のKYCデータと照合され、送金先まで全てが一本の線として繋がっていく。これは仮定の話ではない。ChainalysisやEllipticといった企業が実際に各国の税務当局や法執行機関に情報を提供している現実だ。

チェーン分析が依拠する「前提」

チェーン分析の中核は「共通入力所有権ヒューリスティック」と呼ばれる推定に基づいている。1回の取引に複数のUTXO（未使用残高）が入力として使われるとき、それらはすべて同一人物が所有していると推定する手法だ。

たとえば、0.3 BTCを送るために0.2 BTCのUTXOと0.1 BTCのUTXOを組み合わせたとする。この2つがそれぞれ別の経路で取得されたとしても、「同一人物のもの」として扱われ、それぞれの取得元まで遡って分析が進む。KYCを経て取引所で購入したBTCが1つでも混ざっていれば、そのKYC情報が取引全体に紐付けられる。

この前提が崩れない限り、どれほどアドレスを細かく分散させても、追跡の糸は切れない。

PayJoin v2が崩す仕組み

PayJoin（BIP-77）は、この前提を根本から崩すために設計された技術だ。

通常の送金は「送信者のUTXO → 受信者のアドレス」という一方向の構造を持つ。PayJoinでは、この構造に受信者のUTXOも加わる。送信者と受信者が1つの取引に共同署名し、どの入力が誰のものかを外部から判別できなくする。「複数の入力＝同一人物」という前提がそのまま成立しなくなるため、チェーン分析の精度が急落する。

BIP-77（PayJoin v2）では、さらにサーバー不要の非同期通信が可能になり、送信者と受信者が同時にオンラインである必要がなくなった。実装の敷居が下がり、実用化が現実的な段階に入っている。

「目立つ」技術と「目立たない」技術の差

既存のプライバシー技術であるCoinJoinも同様の目的を持つ。しかし、CoinJoinは「複数の参加者が同額のUTXOを持ち寄り、まとめて出力する」という独特の取引パターンを生む。このパターン自体がチェーン分析の目印になり、「何かを隠そうとした」という事実が記録に残る。

PayJoin v2は違う。外から見れば、普通の2入力送金にしか見えない。特徴的なパターンが存在しないため、チェーン分析ツールがフラグを立てる根拠がない。

目立たないことが、最も強力な防衛だ。

2024年の逮捕が示した現実

2024年4月、Samourai Walletの開発者2名がアメリカ当局にマネーロンダリング幇助の疑いで逮捕された。同年5月にはWasabi WalletのCoinJoin機能が停止し、プライバシー技術コミュニティに衝撃が走った。

この一連の出来事が示したのは、「明らかにプライバシー保護を意図した取引パターン」は規制当局の標的になり得るという現実だ。逆に言えば、普通の取引と区別できないPayJoinは、この問題を構造的に回避している。技術の設計思想が、生き残るための条件になった。

開発者への法的圧力が高まるほど、目立たない技術の価値は相対的に上がる。これはイタチごっこではなく、設計の根本の差だ。

使えるのは「鍵を持つ人」だけ

PayJoin v2を利用するための絶対条件は、セルフカストディだ。送信者も受信者も、自分のUTXOに対して直接署名する権限を持つ必要がある。

取引所に預けたBTCは、署名の権限が取引所側にある。ユーザーは「いくら送る」という指示を出せるだけで、どのUTXOが使われるか、取引がどのような構造で構成されるかは取引所が決める。PayJoinへの参加は、構造的にゼロだ。

現時点ではBTCPay ServerやSparrow Walletなど一部のウォレットがPayJoin v2のサポートを開始している。対応ウォレットはまだ少ないが、エコシステムは着実に広がっている。

プライバシー技術が進化するたびに、その恩恵を受けられる人とそうでない人の差は開く。鍵を持つことは、次の技術を選ぶ権限を手元に置くことでもある。まず小額でPayJoin対応ウォレットを試し、自分のUTXOに署名する感覚を体で覚えてほしい。

※本記事は一般的な情報提供を目的としており、投資助言ではありません。