数字は残っていた｜2008年ジンバブエが示すBTC管理権の本質

あなたの口座残高が毎日2倍に増えていくとしたら、それを「豊かになっている」と感じるだろうか。

2008年のジンバブエでは、まさにそれが現実だった。年率2億パーセントを超えるインフレが起き、銀行口座の数字は毎日膨れ上がった。しかし人々は豊かになるどころか、食料すら買えなくなっていった。数字が増えるほど、実際に手に入るものは減り続けた。

この時代の象徴が、100兆ジンバブエドル紙幣だ。発行当時、この一枚で買えたのはパン数個ほど。数週間もすれば、その紙幣でさえ何も買えなくなった。口座の残高はゼロにならなかった。しかし価値はゼロになった。

印刷機を握る者が、すべてを決める

なぜこうなったのか。ジンバブエ政府は財政赤字を埋めるために、中央銀行に紙幣の印刷を命じ続けた。国債の返済も、公務員の給与も、刷った紙幣で賄おうとした。供給が増えれば価値は薄まる。これは経済の基本だが、政府は止められなかった。

重要なのは、この過程で誰も「口座を凍結」されたわけではないという点だ。銀行は機能し、ATMからは現金を引き出せた。ただし、引き出した紙幣で買えるものが急速に減っていっただけだ。管理する権限が自分にない通貨は、管理者の判断によって価値が左右される。預金者には、その判断を止める手段がなかった。

取引所の数字と管理権は、別の話だ

ビットコインには発行上限がある。2100万枚という上限は数学によって保証されており、どんな政府も中央銀行も変えることはできない。だから「ビットコインを持てばハイパーインフレは関係ない」と考えたくなる。

しかし取引所にBTCを預けている場合、あなたが目にしているのはデータベース上の数字だ。アプリを開けば「0.5 BTC」と表示される。その数字は確かに存在する。しかし秘密鍵は取引所が保有しており、BTCを動かす権限も取引所が持っている。

これは所有権の問題ではなく、アクセス権の問題だ。日本の資金決済法上、取引所には顧客資産の分別管理が義務付けられている。しかし取引所が出金を停止した瞬間、その数字は事実上動かせなくなる。2022年のFTX破綻では、数十万人の利用者が残高を画面で確認しながら、引き出しができない状況が数ヶ月続いた。数字はあった。動かす権限がなかった。

「見える数字」を「動かせる資産」と混同しない

ジンバブエのハイパーインフレが示したのは、「数字の存在」と「価値へのアクセス」が別物だという事実だ。残高が増え続ける口座を眺めながら、人々は安心していた。気づいたときには、購買力は消えていた。

取引所にBTCを置いている状況も、同じ構造的な問いを持っている。数字は表示されている。しかしそれを動かす権限は、あなたにあるだろうか。取引所のシステムが停止すれば、規制当局が調査を命じれば、経営が傾けば——その瞬間に、あなたが「持っている」と思っていたものの実態が問われる。

ビットコインのセルフカストディとは、秘密鍵を自分で保有することだ。秘密鍵があれば、取引所が何をしようとも、自分でビットコインを動かせる。ハードウォレットを用意し、シードフレーズを安全に保管する。この手順は難しくない。しかし、これをやっているかどうかで、何かが起きたときの選択肢は大きく変わる。

「100兆」という数字が教えること

100兆ジンバブエドル紙幣は現在、コレクターズアイテムとして数ドルで取引されている。額面よりも実勢価格のほうが高い。紙として残っているが、通貨としての意味は失われた。

当時の銀行預金者は、残高の数字が消えたわけではなかった。口座は存在し、紙幣は印刷され、窓口は開いていた。ただ、価値を守る手段が自分にはなかった。

ビットコインの設計は、第三者を信頼しなくても使える金融インフラを作ることを目指している。取引所に預けたままにすることは、その設計が想定しない使い方だ。数字を画面で確認できていることと、その数字に紐づくビットコインを自分で動かせることは、同じではない。

秘密鍵を自分で管理する準備を、今日から始めてほしい。

※本記事は一般的な情報提供を目的としており、投資助言ではありません。